陰謀論

陰謀論'（いんぼうろん、conspiracy theory）または陰謀説（いんぼうせつ）とは、

  1. 歴史上の出来事は、ある個人・団体の陰謀、策謀に基づき生じた
  2. ある個人・団体の活動に、目的や内容が隠蔽されている活動がある

とする考え、もしくは考え方である。陰謀論に基づいて世界史を解釈することを、陰謀史観と呼ぶ。

目次

[編集] 概要

陰謀論は一般に、強い権力をもつ者（一国もしくは複数の国の政府、警察、軍隊、あるいは巨大資本、宗教団体、民族集団など）が一定の意図を持って一般人の見えないところで事象を操作している、とする主張である。具体的には、

  • 政府は国民に秘密で何事かを行っている
  • 世界や国家は何らかの団体にコントロールされている
  • ある戦争や事件は通説とは別の理由で起こったものだ

などが代表的なものである。

陰謀論は予言（預言）あるいは予言者（預言者）と関連が深い。原始宗教や旧約・新約聖書の体系における預言者の存在は、古典的には神の意志、世俗的な解釈としては陰謀の存在を印象付ける。疑似科学における予言という概念は、未来や実存の不可測性を前提とした不可知論においては否定されている。疑似科学における予言の成就は、不可知論においては、明確・明瞭に存在した陰謀のうち偶々成就した事例と解釈される。陰謀論はこの不可知論のもつ常識性を巧みに利用し「誰も知りえないものごとを否定することはできない」（未知論証）論法を活用する。典型的な陰謀論は「誰にも実態が知られていない組織が、誰にも知られていない活動を行っており、告発者だけがそれを知っている」とするものである。

[編集] 脆弱性

言論統制や宣伝行為を考慮しない前提で、論理の構造を考察した場合、通説は、検証により棄却されない仮説を消極的に採るという行為の積み重ねにより信頼性の高まったものであると理想化されるのに対して、陰謀論は、検証により棄却されない仮説を、通説に対抗的な特定の意図（対立するイデオロギー・政治的宗教的意図）にもとづき積極的に採る事が多いとされる。陰謀論は疑いを捨てられない状況において疑いを支持することや、未検証の仮説を検証されたものと同等に採用することで生じるとも言う。

このため陰謀論は通説と比較して信頼性が著しく低い場合が多く、また採用すべき仮説に対する全くの誤解や無理解、誤解釈に基づく事も多いという批判が可能である。少数説は通説が基礎としている命題（仮説）を検証する過程で論争があり多数により支持されるにいたらない説のことであり、陰謀論とは異なる。

反証テスト、検証と反証の非対称性、詭弁も参照の事。

検証の積み重ねを経ることで、事実や通説として認識される陰謀論もある。陰謀論#明らかとなっている陰謀を参照。

いくつかの陰謀論は、結論が検証に優先しており、客観性や整合性に欠けている。仮説が検証に先行することは学術においても一般的であるが、仮説を前提として結論を得ることは論点回避（Begging the question）であり誤謬である。陰謀論においてはより顕著となる例が多い。

陰謀論の支持者は、検証により棄却された仮説であっても、検証に捏造された資料が関係していると論じたり検証過程そのものに陰謀が関与しているなどと主張し棄却に同意せず、仮説として積極的に採用することがある。

陰謀論には循環論法を利用しているものもある。詭弁#循環論証（circular reasoning）を参照の事。

「陰謀論」という表現は、それを唱える者にとっての信念を、脆弱な仮説として規定するため、唱える側の立場の人たちが積極的に使うことは少ない。

現実に存在した陰謀（陰謀論#明らかとなっている陰謀）を列記する事で、世界の歴史は陰謀により作られたとする「陰謀史観」は早まった一般化であり、都合のよい事実を列記する詭弁（チェリー・ピッキング）の可能性がある。

[編集] 陰謀論とプロパガンダ

「陰謀」論という呼称は、その呼称の対象となった論説に対して、虚偽ないし風説にすぎないと強調し印象付ける意図で使用される場合がある（レッテル・ラベル）。ここでは、この呼称の利用者の意図や目的が問題となる。

通説とされる論説、陰謀論とされる論説のいずれにおいても、検証の過程を省略あるいは操作して、権威主義または反権威主義、ポピュリズム、あるいは、倫理観、または、自由・平等・国際協調といった理想的概念、感情（民族感情、国家意識から個人の自己愛まで）に対して訴えかける方式の論説であるときは、それはプロパガンダである可能性がある（報道におけるタブー参照）。

通説がプロパガンダや言論統制により擁護されている場合、権威主義的に通説に依拠して、「陰謀論」の論者が列記する資料や証拠に対する検証過程を拒否するか省略し、あるいは自己に都合のよい結果となる事例のみを採用した上で、「通説と異なる背後関係＝＞ゆえに陰謀論である＝＞ゆえに検証を要さず棄却」という論法を採用することが多い。

通説とされているものがプロパガンダや言論統制を含んでいる場合、「陰謀論」とされる側の論説に事実が含まれている可能性がある。あるいは通説と陰謀論の双方がいずれもプロパガンダに過ぎず、いずれもが事実を表示していない場合もある。

陰謀論と、それに対する通説による反論のどちらか、あるいは双方が、悪魔の証明に陥っているときがあり、それを看過または無視して、自説側に固執する論説が頻繁に見られる。

[編集] 陰謀論の説明対象

陰謀論の対象範囲は幅広いが、頻発する分野はある程度限られている。通説を様々な角度から否定する意図から、科学、政治、歴史など、分野をまたいだ説へ発展する事がある。また、ユダヤ陰謀論とフリーメイソン陰謀論の様にそれら同士で密接な関わりがあったり、混同される場合もある。

[編集] 事件の背景

陰謀論は、ある事件に対する政府等の対応や説明の「不可解な部分」を補足説明するものとなる。日本航空123便墜落事故やジョン・F・ケネディ暗殺に関する陰謀説等、事件が有名かつ謎の部分が多いほど、活発に展開される。

ある団体や個人に対する侮辱や攻撃、人種差別や思想弾圧の背景・動機となる陰謀論もある。例えばナチスのユダヤ人迫害はシオン賢者の議定書に基づくとされる。

悪意を持って発生するものもある。例えば反ユダヤ主義に基づくユダヤ陰謀論や嫌韓に根ざす在日認定などの差別正当化等である。

ある組織、あるいは対立する複数の組織にとって不都合な真実が明るみに出た場合、陰謀論で説明される事がある。実際に起こった例としては大韓航空機爆破事件における、韓国側の主張した「北朝鮮による爆破」説と北朝鮮側が主張した「韓国による自作自演説」などがある。冷戦時代においては CIAとKGBの間で陰謀論の応酬が展開された。

オウム真理教による坂本堤弁護士一家殺害事件では「我々を陥れる為に公安（又は他の宗教団体）が仕組んだもの」等の陰謀論を主張したが、これは自らの犯罪を隠蔽する為であった。

[編集] 自説が認められない理由付け

学会やマスコミ等で自説が認められない場合、陰謀論はその理由を説明する道具となる事がある。宇宙人、心霊現象、超能力といったオカルト分野や、いわゆる疑似科学（常温核融合や反相対性理論等）や偽史（超古代文明、宇宙考古学、古史古伝等）が認められない理由付けに利用される場合もある。

[編集] 噂、都市伝説の背景

噂や都市伝説の背景を記述する場合や流行や風俗・文化等においても陰謀論が語られる事がある。このような場合は誤解、噂、ジョークとして扱われることが多い。例として「3S政策やウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムは日本を骨抜きにする為の米国の陰謀」、「ルービックキューブやテトリスの開発は西側の生産力を低下させる為にソ連が仕組んだ」、「外国産の煙草や清涼飲料水には男性の精力を減退させる成分が含有されている」等がある。



[編集] その他の概念の生じた理由

前述の諸性質もあり、信仰や思想、価値観や主義、主張、体制と反体制、マイノリティとマジョリティなどいかなるスタンスとも結びつきうる概念であり、しばしばそれらが生じた理由を説明する場合がある。

[編集] 陰謀論の槍玉

陰謀論は、特定の集団を陰謀の主体として槍玉に挙げる傾向がある。

[編集] ユダヤ陰謀論

詳細は反ユダヤ主義、日ユ同祖論をそれぞれ参照

ユダヤ人は、世界の政治、経済、軍事を支配し、強く影響を及ぼしていた事に端を発する陰謀論。

一般庶民にも多数のユダヤ人がいるが、ユダヤ陰謀論者は世界的財閥、報道機関、ハリウッドにユダヤ系の人が多いと主張する。

サバタイ派としてキリスト教やイスラム教に偽装改宗した集団が話題にされる。表向きはキリスト教徒やイスラム教徒を装っているが、実際はユダヤ教を信仰しているとされる。

[編集] ユダヤについての補足

  1. 「シオン賢者の議定書」は偽書であることが判明している。
  2. 新約聖書の中でキリストは、ユダヤ教の主流となったパリサイ派を激しく弾劾している。
  3. バビロン捕囚によって成立したタルムードでは、異教徒をゴイムと呼び、ゴイムを殺せ、財産を奪えと諭す。ゴイムは陰謀論やオカルト関連の著作ではしばしば「家畜、豚、獣」などと訳されるが、これは誤訳であり、ヘブライ語では「諸国民、異国人」で「非ユダヤ教徒」を指す言葉である。
  4. ユダヤ人にはセファルディムとアシュケナジーがいる。セファルディムは本来のユダヤ人でありセムでアジア系、アシュケナジーはユダヤ教に改宗したハザール人の末裔でありヤペテ、白人であるとする。
  5. イスラエルはアシュケナジーが政治的中心であったが、近年はセファルディムの力が強まりつつある。

[編集] カナン、フェニキア陰謀論

ユースタス・マリンズ（Eustace Mullins）[1]によると、

旧約聖書によるとカナン人はハムの子孫とされている。カルタゴはバール神を信仰していた。カナン人は乱交儀式を行ったり、人間を生贄を捧げていたと陰謀論者は主張する。また人さらいも行っていた。カナン人はフェニキア人と名乗るようになる。フェニキアからカルタゴに殖民が行われた。ローマはカルタゴを侵略し滅ぼし、住民を皆殺しにした。作物が育たなくなるように土地に塩を撒いた。

カルタゴの末裔はユダヤ人の中に紛れ込み混血した。ヨーロッパではカナン人に人種的に近い民族がスファラディ系ユダヤ人しかいなかったためである。古代ユダヤ人は農業と牧畜の民族であったのに、近代のユダヤ人は金融と商業の民族である。ユダヤ人はスファラディ（アジア系、セム）、アシュケナジー（白人、ヤペテ）に加えて、さらにカナン（ハム）の血統が含まれるのではないかと主張される。

さらにフェニキア人はヴェネチアに拠点を移したという説がある。現地人より色が浅黒かったので、ヴェネチアの黒い貴族と呼ばれる。資本主義の成立に不可欠な複式簿記、手形などはヴェネチアで発明された。ヴェネチアはキリスト教国家とイスラム教国家の間の地中海貿易を独占していた。ヴェネチアの黒い貴族はヴェネチアからオランダに移動する。地中海貿易から大西洋貿易に移るためである。さらにオランダからイギリスに移動する。世界初の株式会社である東インド会社を設立する。

[編集] フリーメイソン陰謀論

石工ギルドから発展した自由・博愛・平等をうたう親睦団体フリーメイソンの会員は、フランス革命やアメリカ独立戦争、ロシア革命など市民革命に関わっている。この事からナチス・ドイツ、大日本帝国など独裁国家に対して戦争をしかけるなどの政治権力をも操っていたとする考え。メンバーには地位の高い者が多く、イギリス王室をはじめフランス革命やアメリカ独立戦争の主要人物や中国の著名政治家の多くが加入していた事もあり、根強く囁かれる説である。

陰謀論におけるフリーメイソンの配置は、新世界秩序の一部であるとするものが多い。イルミナティをフリーメイソンの一部として位置づける事も多い。

この陰謀論には既存の民主主義自体を陰謀の手段とみなし、否定するパターンが存在する。このパターンは偽書『シオン賢者の議定書』にユダヤ人の陰謀として記述されているものと同じである。「シオン賢者の議定書」が作られた当時、フリーメイソンにはユダヤ人が多く参加しており、秘密結社的な団体であったフリーメイソンを攻撃することによって、ユダヤ人を攻撃しようとしたものであると考えられる。

[編集] フリーメイソンについての補足

  1. フリーメイソンのシンボルマークはコンパスと三角定規である。
  2. その起源には諸説あり、数千年以上前の古代ギリシャにおいて、すでにその組織の存在が認められている[要出典]。
  3. フリーメイソンは秘密主義を採用している[要出典]。しかし、それは入会者に新鮮な驚きを味わってもらうため、ということである。また、アメリカなどではフリーメイソン主催の慈善パーティーやバザーは頻繁に行われており、秘密組織でもなんでもない。
  4. 陰謀論に対して名誉毀損で告訴すべきという意見と、中傷には沈黙で対応するというフリーメイソンの伝統との対立が激しくなりつつあるという。

[編集] イルミナティ陰謀論

イルミナティを陰謀の主体とする考えもある。イルミナティ単独で陰謀を行っているという説と、フリーメイソン内の結社内結社として陰謀を行っているという説に大きく分けられる。

[編集] 新世界秩序陰謀論

ビルダーバーグ会議、外交問題評議会、王立国際問題研究所、日米欧三極委員会や、存在は公式には確認されていないが「三百人委員会」、「33人評議会」、「13人評議会」等の組織を陰謀論者は総称して「新世界秩序」(New World Order)と呼ぶ。フリーメーソンやイルミナティも大きくはこれに含めて考えられる。

尚、現代世界はG8や世界貿易機関、ワシントン・コンセンサスに握られ、発展途上国の意見が省みられる事が全くない、という批判が反グローバリズム・アルテルモンディアリスム団体を中心になされている。

[編集] 三百人委員会

ジョン・コールマンの著書『三百人委員会』で知られるようになった。陰謀論者によれば、三百人委員会は立法を担当する。オリンポスの神々にちなんで別名オリンピアンズとも呼ばれる。フリーメイソンの33階級に相当するとされる。日本人のメンバーは大来佐武郎のみではないかと言われている。元々は五百人委員会だった可能性もある。

[編集] 三十三人評議会

三十三人評議会は。フリーメーソンの33階級の上にある隠れ階級の34階級に相当するとされる。別名ロスチャルド・トリビューンとも呼ばれる。財閥当主がメンバーとされる。

[編集] 十三人評議会

十三人評議会は行政を担当する。フリーメーソンの33階級の上にある隠れ階級の35階級に相当するとされる。別名ロイヤル・ファミリーとも呼ばれる。ロスチャイルドに直属する魔術師やパリサイ派のラビの集団であるとされる。

[編集] イルミナティ13血流

フリッツ・スプリングマイヤー（Fritz Springmeier）[2]によると、

次の13家はイルミナティ13血流と呼ばれ、新世界秩序建設に深く関わっているとされる。

  • アスター
  • バンディ
  • コリンズ
  • デュポン
  • フリーマン
  • ケネディ
  • 李
  • オナシス
  • ロックフェラー
  • ロスチャイルド
  • ラッセル
  • ファン・ダイン
  • ダビデ

十三人評議会とは関係がないのではないかと言われている。

このなかで強い力を持つとされる次の5家はイルミナティ5血流と呼ばれる。

  • アスター
  • コリンズ
  • フリーマン
  • ロスチャイルド
  • ラッセル

さらにイルミナティ500血流と呼ばれる周辺の血流もあるとされる。

[編集] 財閥陰謀論、王室陰謀論

詳細は広瀬隆、ロン・チャーナウ、アメリカン・ヘリテージをそれぞれ参照

ロスチャイルド、ロックフェラーなどの巨大財閥や、イギリス王室、オランダ王室などが陰謀の主体であるという考え方。 ロスチャイルドとロックフェラーの関係についてはさまざまな説がある。

[編集] ロスチャイルド・ロックフェラー対立説

ロスチャイルドとロックフェラーが対立しているという論説。

日本の財閥については、ロスチャイルドは三井住友、ロックフェラーは三菱と結びついている。エネルギーについては、ロスチャイルドは鉱物資源、原子力発電、ロックフェラーは石油、火力発電を支配しているとされる[3]。

[編集] ロスチャイルド支配説

ロスチャイルドはセファラディを自称しているとされるが、一説にはハム、カナンの血統でありニムロデの子孫であるとする説もある。ユダヤ人の王、ヨーロッパの皇帝と呼ばれる。

ロスチャイルドがロックフェラーを支配しているという論説。

この説の根拠としては

  1. ロスチャイルドのほうが財閥としての台頭が早い
  2. カーネギーやヴァンダービルトやアスターなどもロックフェラーの1/3から1/2程度にあたる資産を持っているとされる点

この説の論者は次のような記録がアメリカ上院議事録に残っていると主張する。

ネルソン・ロックフェラーがアメリカ副大統領になるときに資産公開する必要があり調査したが、ロックフェラーの所有する不動産がゼロという調査結果が出てしまい、脱税でないことを証明しなければならなくなった。その際にロックフェラーは「ロックフェラーの資産はロスチャイルドの代理人であるシュトラウスが管理しており、自分は知らないから、そちらに訊ねてほしい」と答えた。

この説の論者としては太田龍などが挙げられる。

なおロスチャイルドとロックフェラーが対立しつつも、ロックフェラーがロスチャイルドに従属しているというような説も存在する。

[編集] ロックフェラー支配説

ロックフェラーが支配しているとする説。この説の根拠としては、ロックフェラーが表立って活動している点が挙げられる。

この説の論者としては副島隆彦などが挙げられる。

[編集] ジョン・モルガン陰謀論

ジョン・モルガンの位置付けについては様々な説がある。

モルガンはロスチャイルドのアメリカにおける代理人であるという説が一般的である。 この説の根拠としては

  1. ロックフェラーのほうがモルガンよりも資産の総額が多い
  2. にも関わらず、モルガンがロックフェラーに対して強気に出ている
  3. ロスチャイルドの後ろ盾があるのではないか

モルガンはロックフェラー側であるとする説や、モルガンはロスチャイルド側でもロックフェラー側でもない第三勢力であるとする説もある。

[編集] イギリス王室支配説

イギリス王室がロスチャイルドやロックフェラーよりも上に立つ最高権力であるという説。ヴェネツィアの黒い貴族などと関連付けられる。この説によれば天皇家もイギリス王室の臣下であるとされる。

[編集] その他の財閥

アメリカの鉄鋼王カーネギー、鉄道王ヴァンダービルト、不動産王アスターもロックフェラーの1/3から1/2程度にあたる資産を持っているとされる。サッスーンはロスチャイルドのインド、中国、日本にかけての極東代理人とされる。

[編集] ゲーム思考停止陰謀説

ゲームを思考停止に利用しているとする陰謀説、インベーダーゲームは日本の生産力をそぎ落とす為にユダヤ人が開発しており、スーパーマリオは日本中をゲーム中毒にさせる為にアメリカ人が開発したとされる。　当時アメリカでは日本の経済的脅威が問題になっていた。 プレイステーションは先進国中を大規模に思考停止にさせる目的でソニーがアメリカで開発したとされ、ユダヤ人がこの陰謀に深く関係している。　論者は副島隆彦氏等があげられる。

パズルゲームテトリスが西側諸国で大流行した時、ソ連で作られたゲームであるため、資本主義国の生産力を落とすためにソ連が開発したとの噂が流れた。

その他、スーパーマリオの著作者のアメリカ人が極秘裏で動機不明な首吊り自殺を遂げるなど、ゲームに関する陰謀の深さも看過できない。[1]

[編集] 在日朝鮮韓国人陰謀説

在日韓国・朝鮮人が、CIA、ユダヤ人の手先であるとする陰謀説。リチャード・コシミズなどがその論者である。

欧米におけるユダヤ人と、日本における在日韓国人の類似性が根拠とされる。サラ金は在日韓国人が経営しておりその株式を外資系金融機関（ユダヤ系）が多く所有しているとされる。在日韓国人が経済的に台頭してからユダヤ系と結びついたという説と、日本占領期の当初からCIA、ユダヤ系のエージェントとして育てられたとする説がある。また公明党の支持母体である宗教団体の会長、幹部の多くが在日であると主張されている。在日による政治家、公安の買収、マスコミを使った韓流ブーム作出、地方参政権問題、在日特権問題とあわせて語られることが多い。

この説はあくまでもサラ金や広告代理店やパチンコ屋、宗教団体を経営支配している在日韓国人についての主張であって、在日韓国人一般を対象としたものではないとコシミズなどの論者は主張している。

他にも日本の政権与党である自由民主党の国会議員に在日朝鮮人が多いとする陰謀説がある。ネットなど一部では安倍晋三や小泉純一郎、中川秀直から森喜朗に至るまで在日朝鮮人だと告発する投稿がなされることがある。これは自民党の国会議員の中に朝鮮系の統一教会と関係が深い議員が多いことが理由とされるが、根拠とされる情報の信憑性や真相はまったく不明である。アメリカでは統一教会のことをムーニーズと呼称しており、小泉純一郎も一部からはムーニーズと呼ばれている。

韓国の統一協会は国際勝共連合、日本財団、東京財団、維新政党・新風を支配しており、安倍晋三政権時代に水面下で憲法改定を迫るなど、日本において韓国の陰謀組織が絶大な権力を有しているとするものもある。

[編集] 被差別民陰謀説

被差別民が英国人と結びつき明治維新の隠れた原動力となったとする説。被差別民が華族制度をつくり特権階級になりあがり、国民ばかりではなく植民地朝鮮人民や中国人などを戦前差別したとする。

[編集] 諜報機関陰謀説

諜報機関が陰謀を行っているという陰謀説。CIA、MI6、モサドなどが主題にされる。読売ジャイアンツを育てたのはCIAであるといった説もある。なお、正力松太郎がCIAと浅からぬ関係にあった事は事実である（有馬哲夫・早稲田大学教授の米国公文書研究による）。

[編集] ホロコースト捏造陰謀説

第二次世界大戦時にナチスによって実行されたとするユダヤ人絶滅政策（ユダヤ人問題の最終的解決）の存在が、連合国およびユダヤ人勢力の陰謀により捏造された虚説である、もしくは著しく犠牲者数が誇張されており信憑性がないというもの。その根拠は以下の通り。[4][5]

  1. 公文書、ヘルマン・ゲーリングの私信、ハインリヒ・ヒムラーの演説筆記録など、あらゆる文書を調査しても、ホロコーストの指示に関係する文章が発見されていない。
  2. アウシュビッツの「ガス室」と言われている部屋には、毒ガス注入口および排出換気口が存在するものがない。
  3. アウシュビッツでは、遺体を処分するための「焼却炉」および、その結果、必ず発生する灰や人骨の存在が確認されない。
  4. ガス室殺害の証拠写真とされているものは、発疹チフスなどの伝染病により大量の死亡者が発生したときの死体写真である。
  5. 実際に毒ガスで死亡したとされる遺体を確認した証拠は、チャールズ・ラーソン博士による遺体確認結果のみで物証がない。
  6. 収容所に収容されていたユダヤ人の中には、「ガス室」を見たことも、聞いたことも無いと、当初、裁判で証言した人間もいたが、彼らは途中から「人からガス室の話を聞いた」と証言内容を変更している。
  7. 殺害施設とされる設備の容積と稼働率から最大限で計算しても、殺害者数600万人という数字には全く及ばない。
  8. アドルフ・ヒトラーのユダヤ人最終解決とは、ユダヤ人のヨーロッパからの完全追放であり、絶滅ではない。

なお、ドイツでは、反ナチス法により、国家社会主義、ナチスを肯定する者や ニュルンベルク裁判史観を否定をする見解を公言、宣伝する活動・行為は処罰対象となる。

また、ドイツ以外の国でも、ユダヤ人団体からの強力な抗議を受けるため、事実上、この問題に関する議論や研究が封殺されている（例：マルコポーロ事件）。

[編集] 著名な陰謀論の例

[編集] 宇宙人に関する陰謀論

地球には既に知的な宇宙人が到来しており、政府などが秘密裏に接触しているとする説。もしくは裏から地球人を支配しているとする説。もっとも著名なものに、ネバダ州にあるアメリカ空軍の実験施設で、ステルス戦闘機（F-117）の開発施設でもあるエリア51に関わるものがあり、多数の観光客が訪れる有名な観光名所となっている。情報開示を求めても忘れた頃に開示されるため「NASAは宇宙人の存在を隠している」と主張されることもある（実際は単に処理の為の人手が足りず、緊急でない案件は後回しにされているだけ）。

グレイ、アトラン人、ニャントロ人など具体的な名前があげられることもある。

[編集] ベリチップ陰謀説

人間の右手にベリチップを埋め込む計画があるという陰謀説[6][7] 。右手に埋め込んだベリチップによって脳波をコントロールするのが目的とされる。既に家畜やペットなどへの埋め込み技術は完成している。

ロックフェラーが国民にベリチップを埋め込んで自分の脳波に同化させる計画を立てていたとされる。

ベリチップを埋め込む場所としては右手の親指と人差し指の間とする説と、右手の薬指と小指の間という説がある。どちらも人体のツボとして重要な場所である。

ベリチップや水道水フッ化物添加は新世界秩序に逆らいにくくするために行われるとされる。

[編集] 水道水フッ化物添加についての陰謀論

水道水フッ化物添加とは、フッ素の化合物（フッ化物）を上水道中に添加し、多数の住民を対象として虫歯を予防する手法。北アメリカとオーストラリアでは、多くの自治体が安価な費用で効果を期待できるとの考えにより、水道水へのフッ化物添加を実施している。陰謀論は、1950年代に生じた水道水フッ化物添加は、共産党によるアメリカの意欲を削ぐための陰謀であるという論説と、1970年代に生じた（アルミニウム精錬にともなう産業廃棄物としてのフッ化物の処理に関連する）アルミニウム産業と特定の財団・家系との利害関係の絡んだ陰謀である、という論説がある。[8][9]この論説は水道水フッ化物添加についての議論の一部をなしている。

[編集] 冷戦やらせ説

冷戦がやらせであるという陰謀説。[10][11]ロックフェラーがソビエト連邦を支援した。この論説によれば、独占資本主義と共産主義は、ロックフェラーによる、地域文化を考慮した市場の独占を目的とした戦略である。 また、ロシア革命の段階からロックフェラーが支援したとする説もある。

ロックフェラーは「競争は悪」「消費者に利益を還元する必要はない」と言っていたとされる。

この説の論者は独占資本主義と共産主義は、独占企業と国家という違いはあっても、1つの組織が市場を独占しているという点において本質的に同じものであると主張する。

キャロル・キグリーが新世界秩序の内部からこのことを暴露したとされる。

[編集] 世界統一政府陰謀説

詳細は太田龍、古歩道ベンジャミンをそれぞれ参照

世界統一政府（One World Government）は予定されている。[6]

この説は次のような内容である。

2050年ごろまでに超富裕層と貧困層による超格差社会が建設され、ロスチャイルドやロックフェラーなどの財閥当主が支配層となる。

世界人口は10億人（一説によれば5億人）まで減らされる。人口の割り当ては、中国と日本を合わせて5億人、日本だけで6000～7500万人。これはアジア系が権威や権力に弱く従順で扱いやすいためとされる。

キッシンジャーは「アメリカの人口は1億人で十分だ」と言っていたとされる。

秘密結社の究極の目的は儀式を行い、世界統一政府の建設にある。他の陰謀はこの目的のための手段として行われる。

[編集] 世界統一政府樹立の細かい内容

[編集] 世界統一政府樹立の方法

世界統一政府を樹立するための方法には次のような方法があるとされている。

国連などの国際機関の機能を徹底的に強化していくという方法。常設の国連軍を作れば、それに伴い国連の他の機関も強化していかなければならなくなる。

第三次世界大戦を意図的に引き起こし、反戦ムードを盛り上げ、国家があるから戦争が起こるという主張を行うという方法。

アメリカによって世界を軍事的に征服する。アメリカの軍事力は圧倒的であり、世界対アメリカでもアメリカが勝つと言われているほどである。

電離層に、「実際には存在しない」UFOなどの映像を投影し、「実際には存在しない」宇宙人による侵略に見せかけ、全世界の団結を訴えるという方法。日本でも麻生太郎などの政治家によるUFO発言があった。

[編集] 優生学陰謀説

 この記事の内容に関する文献や情報源を探しています。ご存じの方はご提示ください。出典を明記するためにご協力をお願いします。

優生学は少数者による支配を正当化・構造化するために考案されたとする説。少数の優れた者の生存を奨励し劣った（とされる）者を断種などで減らそうという考えで、ナチズムによるもの（レーベンスボルン、生命の泉計画）が有名だがアメリカ、その他先進国でも戦前からその思想に基づく政策が行われたことが分かっている。日本では優生保護法があった。

[編集] 天皇すり替え説

詳細は孝明天皇#暗殺説を参照

孝明天皇が暗殺され、明治天皇がすりかえられたとする陰謀説。

この論説によると、ロスチャイルドのインド、中国にかけての極東代理人がサッスーンである。サッスーンの部下がグラバーである。グラバーが元勲たちを明治維新へ後押しした、とされる。岩倉具視が長州藩を御所に招きいれ、伊藤博文は明治維新への障害である孝明天皇を暗殺し、明治天皇を南朝の子孫である大室寅之祐にすりかえた。

この見解を支持しつつも、天皇家が南朝系に戻ったことは好ましいと考える人もいる。

グラバーは「自分の最大の功績は薩摩藩と長州藩の壁を壊したことだ」と語ったとされる。

長州藩は出雲族の流れにある。長州藩は忍者国家（諜報国家）であった。この点は英国と類似性がある。元勲たちは大日本帝国憲法を作るにあたってロスチャイルドのところに留学している。日露戦争で日本が勝利できたのは、ロスチャイルドと深いつながりのあるジェイコブ・シフの資金援助のおかげであるという見解もある。

この説の根拠としては

  1. 14代将軍徳川家茂と孝明天皇が一年違いで死亡していること
  2. 南朝を正当としていること
  3. 天皇は明治天皇以降、ガーター勲章を受けている
  4. 天皇はイギリス国王の臣下である
  5. 大室の子孫は現在「大室天皇」を名乗っている。

などがあげられる。[12]

[編集] 大日本帝国の世界征服計画

大日本帝国が中国を手始めに世界征服をたくらんでいたとする陰謀論。

大日本帝国陸軍の関東軍参謀の石原莞爾は、日本は東洋の文明の中心となり、欧米の文明の中心となるアメリカと最終戦争を行うことになるとし、そのための準備の必要性があるとする「世界最終戦論」を有していた。石原はこのイデオロギーに基づいて柳条湖事件を起こした。石原は

人類が心から現人神（あらひとがみ）の信仰に悟入したところに、王道文明は初めてその真価を発揮する。最終戦争即ち王道・覇道の決勝戦は結局、天皇を信仰するものと然らざるものの決勝戦であり、具体的には天皇が世界の天皇とならせられるか、西洋の大統領が世界の指導者となるかを決定するところの、人類歴史の中で空前絶後の大事件である。

とその思想の詳細を明らかにしている。[13]昭和天皇は大東亜戦争（太平洋戦争）に敗北し、GHQによっていわゆる人間宣言を出させられた。そのなかで天皇は「朕ト爾（なんぢ）等国民トノ間ノ紐帯（ちゅうたい）ハ、終始相互ノ信頼ト敬愛トニ依リテ結バレ、単ナル神話ト伝説トニ依リテ生ゼルモノニ非ズ。天皇ヲ以テ現御神（あきつみかみ）トシ、且（かつ）日本国民ヲ以テ他ノ民族ニ優越セル民族ニシテ、延（ひいて）テ世界ヲ支配スベキ運命ヲ有ストノ架空ナル観念ニ基クモノニモ非ズ」とし、天皇による世界の支配を否定した（田中上奏文、八紘一宇も参照）。

だが、現在でも大韓民国、朝鮮民主主義人民共和国、アメリカ合衆国、中華人民共和国、ロシアなどの一部では信じられている。アメリカの一部では、日本が現在も企んでいると信じられており、日本企業の海外進出とそれに伴う日米貿易摩擦はその根拠だとされている。彼らは日本が持て余している生産力と技術力を使ってアメリカに匹敵する軍備を構築し、核兵器またはそれに替わる大量破壊兵器を短期間に生産、配備し、やがて第三次世界大戦（または「第二次太平洋戦争」）につながるという恐怖を持っている。黄禍論も参照。

金鶏学院を設立（1926年）した安岡正篤（1898～1983）は「日本には天照大神の信仰がある。天照大神とは日本精神を以て世界を光被しようという理想である。」、イザナミ・イザナギの「「いざな」というのはいざなう、換言すれば世界民族の先覚者、先駆者、誘導者となって行こうという理想である。」と述べている。 [14]

[編集] ナチス陰謀論

ナチス・ドイツの残党らが南米あるいは南極に逃げ延び、今も影響力を保持しているという考え方。これは人気が高く、ノンフィクション仕立ての関連本や、これを題材にしたフィクション（漫画『HELLSING』、小説『オデッサ・ファイル』など）が発表されている。この説が唱えられた原因にはアイヒマン事件やアドルフ・ヒトラーの遺体発見を巡る謎、南米に逃げ延びた一部の高官が逃亡先で天寿を全うしたり逮捕されたりしている事実がある。ナチスの残党が「最後の大隊」を温存して世界制覇を狙っているという説や、他にもナチスによるUFOの開発説など様々なバリエーションがある。なお、イスラエルと反目しているアラブ諸国やパラグアイ、アルゼンチンはナチスと親交が深い。

[編集] アポロ計画陰謀論

詳細はアポロ計画陰謀論を参照

NASAのアポロ計画では実際には月に到達しておらず、月面上からの中継画像は地球上の特撮スタジオで撮影されたものという考え。もともとはアメリカのキリスト教原理主義の一派である地球平面協会が人類が地球外に行けるはずが無いとして唱えた説が俗説化したもので、古典的な陰謀論である。これを踏まえ火星探索に置き換えて製作されたのが映画『カプリコン・1』である。日本では21世紀に入ってからテレビ朝日系列のバラエティ番組「不思議どっとテレビ。これマジ!?」にて取り上げられたことで、広く知られるようになった。[15]

月着陸捏造説の他にも、「アポロ計画では実は宇宙人を目撃していた、あるいは宇宙人と密約を交わしていたが、NASAはそれを隠している」といった主張が知られる。その他、