ウィキペディア

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ウィキペディア
ウィキペディアのロゴマーク
URL
全体のトップページ http://wikipedia.org/ 日本語版のトップページ http://ja.wikipedia.org/
タイプ	オンライン百科事典
分野	限定なし
使用言語	264言語[1]
項目数	全言語総計[1] 　10,631,933記事 日本語版 　507,477記事
閲覧	無料
登録	不要
ライセンス	GFDL
運営元	ウィキメディア財団
資金	人々からの寄付（詳しくは「寄付のページ」を参照）
営利性	非営利
設立	英語版 2001年1月15日 日本語版 　2001年5月20日
設立者	ジミー・ウェールズ ラリー・サンガー
現代表	フロランス・ドゥヴアール
執筆者	不特定多数の匿名の執筆者
編集委員	なし
査読制度	なし
現状	記事数増加中[2]
表・話・編・歴

ウィキペディアのトップページ。

ウィキペディア (Wikipedia) はウィキメディア財団が運営するオンライン百科事典。コピーレフトなライセンスの下、誰でもが無料で自由に編集に参加できる。世界各国の言語で展開されている。

概要

Wikipedia（ウィキペディア）という名前はウィキペディアが使用しているMediaWikiと呼ばれる ウィキソフトウェアの「Wiki （ウィキ）」と、百科事典を意味する英語「encyclopedia（エンサイクロペディア）」から合成されたものである（日本国内では、元々のWikiシステムを知らない層からはWikipediaをWikiと略して呼ばれることが多いが、これは誤用である）。新規記事の執筆や既存の記事の編集について、専門家でなく、インターネットを通じ、アカウントを取得しなくても無料で誰もが参加でき、参加者の共同作業で記事は日々追加・更新される。記事のジャンルは幅広く、他の百科事典にはないトピックも多い。該当項目の公式サイトの記述では大本営発表的になりがちになることが少なくなく、中立的な記述を目にすることができるという長所もある^[3]。世界各国の言語の版で展開されており、インターネットのニュースでも、ウィキペディアが参考資料として紹介されることもあり^[3]、あるトピックに関し、詳細で網羅的な情報を知ることができるということから「調べ物」という目的で利用するインターネットユーザーも増えている^[4]。

しかし誰もが自由に編集に参加できるため、情報の信頼性や公正さは必ずしも保証されるものではない。また、個人のプライバシー侵害や名誉毀損、著作権侵害などが問題になったり、政治や宗教、価値観のように意見対立が起きやすいテーマにおいてはしばしばWikipedia:編集合戦が起こったりすることもある。専門家が必ずしも全てに目を通しているわけではなく、個人的な主張や思い違いなどで書かれていることもある。利用はあくまで自己責任で行う必要があり、利用の結果生じた損害について、ウィキペディアは一切責任を負わないとしている（Wikipedia:免責事項）。

ウィキペディア日本語版の利用者数は2005年2月には221万人。2006年3月には700万人に増加している。日本語版のユーザーの3%は英語版ウィキペディアへ頻繁に訪問している。英語版は1416万人である。^[5] （日本語版の詳細については、ウィキペディア日本語版を参照。）

活動の規模

2001年1月15日に英語版が発足、その後多くの言語へ展開し、2008年6月1日現在、264言語で執筆が行われている。ただしこのうち継続的な活動が行われ1000項目以上に達しているものは、160言語ほどである。ウィキペディアは多言語展開に力を入れており、常に新しい言語プロジェクトが立ち上げられて来た。現在は、まだ存在しない言語版を新規に立ち上げるには数名の参加者がいれば可能である。

項目は、2008年6月現在、英語版で240万件以上、英語を除く他の諸言語の版で約820万件以上の記事が執筆されている。またAlexa.com の全インターネットを対象とするアクセスランキングでは、20位以内に入っている。

活動規模がもっとも大きいのは、英語版である。登録ユーザー数ベースで執筆者を見ると、英語版だけで700万人を超える。Alexa.com の統計によれば、wikipedia.org の閲覧数のうち 60% 前後が英語版へのアクセスである。日本語版、スペイン語版、ドイツ語版へのアクセスがこれに次ぐ。とはいえ英語版と他言語版の規模の差は、プロジェクトの進展とともに漸進的に埋まりつつある。英語版の項目数と、2位以下の言語版の項目数合計を比較すると、かつては10位までを合計してようやく英語版に並んだものが、2007年1月には2位から5位までの4プロジェクト合計と等しくなっている。現在英語を含む21の言語が10万項目以上を保有している。

執筆者については、1200万人を越える登録ユーザーがいるが、言語版ごとに重複してカウントされているほか、登録のみで投稿を行わないユーザーがいる一方で、ユーザー登録をすることなく執筆に参加することができる仕組みになっているため、正確な執筆者数の把握は難しい。データベース・ファイルを分析したエーリック・ザクテ (Erik Zachte) の統計によれば、5回以上編集・投稿に携わったユーザーの総数はプロジェクト発足以来2004年12月30日までで3万2000人強とされるが、この統計でも未登録ユーザーの活動量が未集計の他、古いバージョンのソフトウェアを用いて活動しているウィキペディアについては分析の対象外としている。

参加者が何らかの編集・投稿を行い、データベースへ保存した回数を参考にすると、プロジェクト発足以来、5億回以上の編集・投稿が行われてきたことになる（これは未登録ユーザーによるものも含まれるが、ソフトウェアのバージョンの差から来るデータの欠落がある）。

主な特徴

他の類似のプロジェクトと比較した場合、ウィキペディアには次のような特徴がある。

• 百科事典の作成に目標を限定していること。この点で、例えば議論や情報交換を行う場である掲示板や USENET などと異なっている。
• ウィキを利用したプロジェクトであること。他の多くのウィキがそうであるように、多くの利用者が簡単に執筆、編集できる仕組みになっている。ウィキペディアでは参加者の資格制限などを行っていないため、年齢、職業、国籍などの点で多様な執筆者が参加する傾向にある。この点で、百科事典の開発プロジェクトとしては独特である。
• オープンコンテント方式を採用。参加者によって投稿された内容をコピーレフト用のライセンスの一種であるGFDLの元に公開しており、複製・配布・改変などが容易にできると謳われている。しかし、GFDLが課す複雑な制約や、GFDL自体の排他性のため、厳密にライセンスに従った利用は難しい。

問題点

• 記事の信頼性: 米国では、学業のためウィキペディアの内容をそのまま引用した学生が、史実と異なっていたためレポートで落第点をとったという事例がある^[6]。ウィキペディアの創設者ジミー・ウェールズはウィキペディアを学術研究の出典として利用するのを止めるよう訴えた。

法律に関わる問題

名誉毀損

個人や団体に対して、プライバシーに関わることや、真偽の不明確なゴシップを断定的に書いたり、意図的な嘘の投稿がされることもあり、他の利用者が見過ごしてしまうことにより、しばらく訂正されないことがこれまであり、書かれた個人や団体から抗議・批判がなされることがある（ジョン・シーゲンソーラー ウィキペディア経歴論争を参照）。

著作権侵害

著作権法や著作権についてのウィキペディアの方針に対する理解不足から、記事を書く際に書籍やネット上の文章をそのままコピーした文章が投稿されることがあり、著作権侵害への対処として削除の手続きが取られる。

犯罪予告

巨大掲示板サイトの2ちゃんねるでは流行っているが、wikipediaでも対象を明記した爆破予告や殺傷予告などの書き込みも目立ってきている。最近の事例では、2008年4月24日、同年4月26日（北京オリンピック聖火リレーの当日）の長野駅への爆破予告が書き込まれ、インターネット上のニュース^[7]や読売新聞（同年4月25日付夕刊）でも報道された。

これ以降も、wikipediaの記事空間内における犯罪予告の書き込みは後を絶たない。

責任の所在

「ウィキペディアに関するお問い合わせ」では、問題のある記事に関しては「自らが編集する」、「ノートページで問題を提起する」、「ウィキペディアのボランティアグループにメールを送る」など、あくまで問題提起者自身の努力によるWikipedia内での解決を主張している。また責任の所在に関しては「編集責任を負う組織が存在しない」「記事に書かれている内容は、いかなる場合においても、ウィキメディア財団の公式な見解によるものではありません」[2]などしている。Wikipedia:免責事項にはWikipediaの利用者に対する免責事項が記載されているが、これはWikipediaを利用していないにも関わらず、Wikipediaによって被害を受けている人物・団体などには関係のない主張である。

Wikipedia内での問題

編集合戦　

政治や宗教、価値観のように意見対立が起きやすいテーマにおいては編集合戦がしばしば起こり、記事が投稿できない保護の状態におかれ、一定期間、中には長期に及び、編集できない状態になることがある。

正確性

上記にあるように、不特定多数の人が編集をしているため、記事によっては正確性がなくなってしまっている場合がある。そのため、ディベートなどの正確性の求められる競技などではウィキペディアを使うことはほとんどなくなってしまっている。

プロジェクトの運営形態

ウィキペディアは比較的大規模なプロジェクトであり、運営方針や編集・執筆方針などについて多くの問題を抱えてもいる。編集・執筆のレベルでは、非登録ユーザーを含む多くのユーザーに開かれているが、同時にルールが一切存在しないわけではなく、また、そうしたルールを定めるための意思決定が行われないわけでもない。

• プロジェクトはその初期ジミー・ウェールズおよびインターネット会社 “Bomis” によって資金を提供されていた。“Bomis” は彼が以前CEO（最高経営責任者）を務めていた会社である。後に財団が設立されてからは、寄付金や外部の団体から無償提供されたハードウェアの占める割合が増えた。運営団体によるハードウェアの購入は2004年以降、全額寄付金に依存している。ウェールズが2004年からCEOを務める企業 “Wikia” からも帯域の経費などの資金援助がなされている。
• 記事が中立的な観点から書かれるべきだとする方針も、ウェールズによって全ウィキペディアの共通方針だと定められた。また、ウェールズは、後述するプロジェクト全体の問題についての議論に参加し、質問や意見を述べ、あるいは採決に加わる。彼の発言は必ずしも議論を終結させるものではないが、その意見は他の参加者の意見よりも尊重される傾向にある。
• ウェールズはまた英語版の運営については比較的具体的な問題に関しても意見を述べる傾向がある。英語版の初期には、登録済ユーザーのアカウントを停止する場合には、彼の了承を得るようにとの要請があった（2004年以降、この決定は選任されたユーザ代表に任されている）。他言語のウィキペディアで同様の問題が発生した場合にどうなるべきかについては特に明確にされていない。一方ウェールズが英語以外の言語は話さないこと、利用者の自治を尊重することもあり、英語以外の言語版の運営にウェールズが積極的な関与を行うことはほとんどない。ただしウェールズが利用者の紛争の調停に当たったり、あるいは利用者のアクセス権限についての決定を行う場合もある。これは関係者がみな英語を解する場合、かつ自治の枠組が問題の解決においてうまく機能していない場合に行なわれることが多い。
• ソフトウェア開発のモデルである「善意の独裁者」をウィキペディアに当てはめることがしばしば行われる。ウェールズはこれを否定しないが、一方でウィキペディアが常につねに編集可能であることにより、自身の関与が常に及ぶわけではないことをもって、自分は厳密な意味でこうしたモデルにはあてはまらないと発言している。
• 開発者権限やサーバへのアクセス権限などは一部の人物に限られている。ソフトウェアの改変や非常時の対処などは彼らに任されているが、基本的には自由参加型であるため、一定期間の活動を経て信用を築いた者にはそうした権限が与えられることになる。また、ソフトウェアの仕様変更については開発者とそれ以外の利用者を含めた公開・自由参加型の議論が行われている。
• プロジェクト全体の問題は、公開のメーリングリストで扱われる。基本的には全て英語で、ごく稀にフランス語などが混ざる。議題には、各言語のウィキペディアの記事数の集計方法、新しい言語のウィキペディアの発足、デザインや機能の変更、運営上の方針やユーザー間の争いの調整、法律問題などが含まれる。この議論は複数のリストで行われるが、誰でも参加、発言できるようになっている。またアーカイブはインターネット上で公開されている。
• ウィキペディア全体の話題を扱うメーリングリストのほか、各言語プロジェクト固有の話題を扱うメーリングリストが存在する場合もある。
• またメタ・ウィキメディアという、ウィキメディア財団（後述）のプロジェクト全体を扱うウェブサイトがある。メーリングリスト以外に、ここでも全言語版共通の問題、あるいは他プロジェクトと共通の話題が取り上げられる。運営団体であるウィキメディア財団の将来計画などは、このメタ・ウィキメディアで公開され、質問や議論が行なわれる。話題はまた財団の運営に関する別のメーリングリストでも話しあわれる場合がある。
• 各言語版毎に管理者がおり、一定の権限が与えられている。管理者は通常、その言語のウィキペディアの初期段階での立候補やそのウィキペディアの参加者内の議論などによって決まる。権限にはページの削除、ページの保護（管理者以外には編集できなくなる）、「荒らし」とみなされたユーザーの投稿ブロックの方針などがある。ただし、ウィキペディアの各言語版の多くでは、削除などのプロセスは参加者や関係者の話し合いによって決まり、管理者は独自の裁量に基づいて行動するという形をとらないことが多い。
• 執筆方針については、項目名の付け方、フォーマットや表記上の諸問題に関して多くの方針が存在している。これらの大半は利用者間の話し合いで決定、改変されるもので、各言語によって異なる。また、これらの内にはガイドラインという位置付けになっており、必ずしも万人が常に従うべきルールであるとはされていないものがある。これは部分的には、これらの方針を知らない参加者からの投稿も積極的に受け付けるためであり、ガイドラインに通じた常連投稿者などが新規参加者の投稿を編集することが比較的容易であるためでもある。
• 記事の内容について関係者間で論争が起きた場合には基本的にノートページでの話し合いが行われる。最終的にはウィキペディアの最も重要なガイドラインの一つ「中立的な観点」に従い“両論併記”によって決着することが求められる。

主要人物

ジミー・ウェールズ ウィキペディアの創始者。愛称はジンボ。1966年生まれで現在アメリカのフロリダ州在住。妻と娘が一人おり、父親としての顔も持つ。

ウィキペディアは多くの場面で参加者一般を強調し、特定のリーダー、所有者、最終決定権の保持者、などを強調しない傾向にあり、コミュニティ参加者の共同作業、共同自治などを謳うことも多い。

特殊な役割を担った人物として例外的にしばしば言及される者に、ラリー・サンガーとジミー・ウェールズがいる。両者はウィキペディアの創設者であり、ラリー・サンガーはプロジェクトの発足から1年と数ヶ月の間、賃金の支払いを受けた参加者だった。このせいもあって、彼は折に触れてほかのメンバーから仲裁役を頼まれることもあったとされる。また彼は、ウィキペディアに先立って発足した査読制度付のオンライン百科事典作成プロジェクト「Nupedia（ヌーペディア）」の編集主幹も勤めた。

ジミー・ウェールズはプロジェクトの出資者であり、発足当初から、サーバやインターネット・トラフィックの料金を支払ってきた。ウィキペディアは彼を「寛大な独裁者」として戴くコミュニティ自治の集団である、と形容されることがある。項目の中立性の方針など、ごく一部の件については、議論の余地なく重要かつ不変のプロジェクトの方針であるとウェールズは宣言している。また、登録ユーザーのアクセス禁止処分の決定についても彼が最終的な判断を下すとしている。これは英語版で特に顕著であり、ユーザーのみの決定によるアクセス禁止は最長で1年とされている。

ジミー・ウェールズはインターネット関連会社 “Bomis” の前最高経営責任者 (CEO) である。プロジェクトに協力している同社の関係者の中には、他にもティム・シェル（同社の共同創立者、現最高経営責任者、ウィキメディア財団理事）や、プログラマのジェイソン・リッチー（後に退社、現Wikia）、トアン・ヴォーがいる。

2006年10月にウェールズはプロジェクトの運営母体ウィキメディア財団理事長の職を辞し、終身名誉理事長となり、後任としてフロランス・ドゥヴアールが理事長に就任した。

歴史

発足の経緯

ウィキペディアの着想は、ヌーペディアの主幹編集者ラリー・サンガー (Larry Sanger) とコンピュータ・プログラマ、ベン・コヴィッツ (Ben Kovitz) が2001年1月2日にカリフォルニア州サンディエゴで行った会話に端を発するとされる。

ウィキウィキウェブのインターフェースを積極的に使っていたコヴィッツは当時Ward's Wikiの常連であり、夕食の席でその基本的なコンセプトをサンガーに説明したとされる。サンガーはそれを聞き、ウィキが「よりオープンでよりカジュアルな百科事典を作る」というプロジェクトに相応しいものと考えたという。それに先立つ数ヶ月の間、サンガーと彼の上司、有限会社 “Bomis” の CEO ジミー・ウェールズ (Jimmy Wales) はヌーペディアをよりオープンな形で補完するプロジェクトについて討議を重ねていた。

サンガーはウィキをヌーペディアに利用しようと考え、ウェールズを説得し、1月10日にはヌーペディアにウィキが登場することになった。

しかし、ウィキのウェブページをヌーペディアに利用するという案に対しては、ヌーペディアの執筆者と査読者から強硬な反対意見があったため、「ウィキペディア」と名付けた新たなプロジェクトを立ち上げ、独自のアドレスである wikipedia.com にて1月15日から開始することになった。

ネットワーク帯域と、カリフォルニア州 サンディエゴに設置したサーバはウェールズが資金を提供した。また、2002年1月まで、サンガーは Nupedia の主幹編集員兼ウィキペディアの非公式管理人として “Bomis” に雇われていた。資金の枯渇から、2002年3月にサンガーへの給与打ち切りが決まり、サンガーはウィキペディアを含むプロジェクトでの活動を停止した。

拡大とその契機

プロジェクトは、参加人員、記事数、編集・投稿総数などいずれの尺度においても増加する傾向にあり、増加のペースも高まる傾向にある。この主な要因として、マスメディアや多くの人が利用するウェブサイトでの紹介、サーチエンジンへの掲載などが挙げられる。特に顕著なものとして、次のものが挙げられる。

• 技術情報ウェブサイトスラッシュドットでの紹介（2001年3月5日、5月30日、2003年1月24日）
• 参加型技術情報・カルチャーウェブサイト Kuro5hin（2001年6月26日）での紹介

投稿の内、特に大規模なものに、アメリカ合衆国の各市町村を扱ったものがある。これはディレック・ラムゼイ ("Ram-Man") が2002年10月、「インターネットボット」（あるいは「プログラム」）を稼働させて国勢調査のデータから、自動的に記事を生成したもの。同様のボットは他の主題についてもしばしば使用された。その総数はおよそ3万本とされる。

多言語化に乗り出したのは2001年の5月頃であると思われる。当時の発表によれば12前後の非英語版サイトが発足した。 ^[8]ただし、それらの新設ウィキペディアで必ずしもすぐに執筆が盛んになったわけではない。

2002年12月、姉妹プロジェクトであるウィクショナリー (Wiktionary) が創設された。これは、多言語の辞書とシソーラスを制作することを目標にしているプロジェクトである。ウィキペディアと同じサーバで、同じソフトウェアを使って活動している。翌2003年に、本や教科書の作成プロジェクトであるウィキブックス (Wikibooks) 、箴言集（しんげんしゅう）であるウィキクォート (Wikiquote) なども発足した。

これらのプロジェクトは、しばしばウィキメディアプロジェクトと総称される。こうした姉妹プロジェクトもまた増加傾向にあり、2004年には新規の3つのプロジェクトが創始された。

ソフトウェア及びハードウェア

ハードウェアは、発足当初は、“Bomis” のサーバを間借りする形であった。ソフトウェアは、クリフォード・アダムズによる UseModWiki を用いていた。

2002年1月、英語版と、プロジェクト全体に関わる問題を議論するためのサイトであるメタ・ウィキペディアが実験的に PHP と MySQL によるソフトウェアに移行した。これは参加者の一人 Magnus Manske によって制作されたもの。同年7月にウィキペディア専用のサーバ（コードネーム"pliny"）が導入された。これは英語版と、やや遅れてメタウィキメディアのために用いられた。ソフトウェアもリー・ダニエル・クロッカーによる全面的な書き換えを経て新しいバージョンが運用され始めた（同じく PHP と MySQL の組み合わせによるもの）。活動が盛んな他言語版も、徐々に専用サーバへ移動していくことになった。2003年1月には、TeXの数学記号が導入された。コードの作成者は参加者の一人の Taw。

2003年5月半ば頃よりもう一台専用のサーバが導入された。コードネームは"larousse"。これは英語版のウェブサーバとして用いられた（データベース部分は、従来通り専用サーバによって担当される）。“Bomis” のサーバに間借りしているウィキペディアも、活動が活発になるにつれて徐々に pliny へ移行した。

その後、プロジェクトの拡大により、サーバは順次増強されていった。ほとんどが個人からの寄付を財源として購入されたが、一部は企業や団体からの貸与によっている。

現在のサーバ構成についてはm:ウィキメディアのサーバ（メタ・ウィキメディア）に詳述されている。

分裂、論争

2002年2月、それまで Edgar Enyedy を中心に非常に活発に動いていたスペイン語版ウィキペディアが突然活動の中止と新たなプロジェクトエンサイクロペディア・リブレの立ち上げを宣言した（Enciclopedia Libreはセビリア大学にあるenciclopedia.us.es）。宣言は、離脱の理由として商業広告の危惧とコントロールの欠如を挙げた。10月にはダニエル・メイヤー ("maveric149") 他の参加者が、ウィキペディア復帰へ向けて交渉、説得を行ったが、復帰提案が完成する前に、エンサイクロペディア・リブレは投票で復帰を否決した。

エンサイクロペディア・リブレは将来の統合の可能性は残し、交流を維持することを表明し、現在でも統合の可能性が議論されることがあるが、独立したままにとどまっている。この事件は英語版以外のウィキペディアの役割について、大きな議論の火付け役となった。また、これは非英語版のウィキペディア・コミュニティの要求によるいくつかの変更にもつながった。

また、プロジェクトはたびたび、記事を削除したり、不適切な内容を投稿したりする荒らしに見舞われた。通常、そういった荒らしによる荒らし行為は参加者達により速やかに修復されるため、一般には大きな問題とされることは少ない。だが、英語版ではメインページのいたずら書きが何回も発生したため、メインページは管理者のみが更新できるよう保護措置がとられた。

2002年3月、「24」というユーザー（この名前は彼のIPアドレスにちなむ）が、特別に左傾的かつ物議を醸す編集をし始めた。白熱した議論は、何人かに「恐怖」とまで言わしめるようなものになり、多くの人々が侮辱と個人攻撃を受けた。メーリングリストでの長期間にわたる話し合いの結果、2002年4月、ジンボ・ウェールズは24をサイトから排除した。ドイツの歴史に関して右傾的で物議を醸す編集を再三に渡って行い、ウィキペディアの歴史関連の執筆者達の多くに抗議を受けた「Helga」は、再びメーリングリストにおいて話し合いが行われた結果、2002年9月に排除された。

2003年11月、ロシア語版ウィキペディアでライセンス形態についての論争がもととなり、一部の利用者がウィキペディアを出て別の百科事典プロジェクトを立ち上げるというもうひとつの分裂が起こった。この分裂は、ウィキペディアのメーリングリストなどに不満の表明がなされなかったこと、ロシア語版の主な利用者と他のプロジェクトの参加者との人的交流が薄いことや、ロシア語を解するユーザが少ないことなどから、2004年10月まで他の言語版の利用者には知られていなかった。分裂だけでなくこのように事態の把握が遅れたことを重く見て、ウィキペディアプロジェクトの多言語的展開と各言語話者の間の連携を強化すべきだとする指摘が一部では改めてなされている。

2005年12月には英語版ウィキペディアで、とあるジャーナリストがケネディ暗殺事件の首謀者とされる嘘の投稿がされ、この記事が1週間掲載され問題となった（ジョン・シーゲンソーラー・ウィキペディア経歴論争）。この嘘の投稿を行った者は冗談のつもりで行ったと話しているが、このことが新聞などに掲載され問題となり、結局この投稿により当該投稿者は仕事を辞めることとなった。これにより、英語版ウィキペディアは登録ユーザー以外が新規記事投稿を行うことを制限し、記事の執筆などを遅延反映させこういった嘘の投稿に対抗するためのシステムを構築することになった。

2006年には、著名人の項目をその人自らが修正するケースがあり、日本語版でも西和彦の項目を当人と思われる人物が積極的に記事を編集して議論となった為に保護されることとなった。また、ライバル相手の記事を編集したりする場合もあり、アメリカでは選挙の際に議員がライバル議員の項目に対し誹謗中傷を行っていたことが発覚、アメリカ合衆国議会からの編集に対し制限する措置がとられた。 2007年1月には英語版ウィキペディアで、マイクロソフトがとある人物に対し「報酬を支払うからマイクロソフトの項目を修正してほしい」と打診していたことが発覚。マイクロソフト側も「ウィキペディアで相違していると思われる記述があり、修正してもらいたかった」と認め、謝罪した。

このようなウィキペディアの惨状に対してラリー・サンガーは、「ウィキペディアはもはや信頼に値しないほど、崩壊してしまった」^[9][10][11]と嘆き、専門家だけが編集できる新たなオンライン百科事典『シチズンディウム（Citizendium）』を創設した。

非営利化と非営利法人化

2002年8月、ジミー・ウェールズがウィキペディアでは今後一切商業広告を行わないという方針を発表し、そのすぐ後にウィキペディアのURLは wikipedia.com から wikipedia.org に変更された。

2003年6月20日、プロジェクトに法人格を与えるべく、ウィキメディア財団 (Wikimedia Foundation, Inc.) が設立されたことが公表された。[3] ウィキメディア財団はフロリダ州法に基き、フロリダ州タンパを本拠地とする非営利団体である。

運営と展開

2003年頃から、ウィキペディアのサーバに関する費用負担は深刻な問題として認識されるようになってきたため、プロジェクト参加者の間で運営資金がたびたび論じられるようになった。当時現実的な対処として考えられたのは、利用者からの課金・各種助成金の申請・寄付による収益の拡充などであった。2003年頃から2005年にかけてこれらの問題が集中的に論じられたが、結果として、課金は見送り、寄付を主な財源とすることが合意された。これは2004年以降数度にわたって繰り返された数週間の寄付キャンペーンがいずれも成功を収めたことが大きい。また2005年4月にはアメリカ合衆国内国歳入庁により運営団体であるウィキメディア財団に501(c)(3) 資格が与えられ、米国での免税資格を有する者に対しては設立にさかのぼってすべての寄付に免税が認められた。また2004年末にはウィキペディアは米国他で商標登録された。他企業などによる商標使用権は今後の有力な財源として認識されている。

2005年から2006年の年頭にかけてウィキペディアの閲覧者は飛躍的に増加し、インターネット全体のアクセスランキングで20位以内、2007年にはいってからは10位以内に常に位置する人気サイトとなった。このため社会に対する露出度もまし、広報・法務などの体制の強化が「ウィキメディア財団」および各言語コミュニティにおいて計られている。

ウィキペディアのいくつかの言語版にはCDやDVDも出されている。もっとも早く出版されたのはドイツ語版ウィキペディアで2004年10月にディレクトメディア社から当時のドイツ語版をほぼ完全収録したCDが出版された。ドイツ語版はその後ほぼ毎年改訂版DVDが出され、ウィキメディア・ドイツ協会の主要な財源となっている。他、英語版・フランス語版・ポーランド語版でウィキペディアの抜粋がDVDで出されている。

ウィキペディアの内容はデータベースから定期的にダンプファイルにまとめられ、誰でも無料でダウンロードできる。一方ライブフィードは有償で提供しており、gooを運営するNTTレゾナントやAnswers.comなどが財団の顧客となっている。

#データベースのダウンロードを参照

そして米国時間2007年10月9日、「ウィキメディア財団」は、長らく活動の本拠地としていたフロリダ州からカリフォルニア州サンフランシスコに移転することを発表した。移転作業は2008年1月の末に行われる。

移転先をカリフォルニア州サンフランシスコに決定した理由として、「ウィキメディア財団」のリリース^[12]では「サンフランシスコは特にアジアに近く、「ウィキメディア財団」がアジアのボランティアや潜在的なパートナーと強固な関係を結ぶことが期待できる」と説明している。

国家・企業などの団体からの編集による問題

ウィキニュースに関連記事があります。

• 日本の中央官庁で職員がウィキペディアに書き込み

ウィキペディアのアクセス数が増えて有名になるにつれ、企業や公共団体などの様々な組織に属するネットワークからの編集によってそれらの団体に都合よく記事を書き替えたものと疑われるようなものが見出されるようになり、一部はニュースとして報じられることもあった。また、IPアドレスから投稿した企業や政府機関などを解析する検索ツール、WikiScannerの登場により、こういった編集はさらに発見されやすくなっている。

こういった編集（「改竄行為」と見て糾弾されることもある）の中で、主だったものを以下に挙げる（その他の編集事例については、こちらを参照）。

• 朝日新聞 - 「ウィキペディア」の不利益情報、楽天証券社内から削除 2006年8月30日
• 朝日新聞 - ウィキペディア 省庁から修正次々 長妻議員の悪口も 2007年9月8日
• 産経新聞 - ウィキペディア“編集合戦” 加筆・修正に意見対立 2007年9月5日

政府による検閲

中華人民共和国では、六四天安門事件についての記事が存在するウィキペディアに対する接続規制が2008年現在も行われている。

先行事例

百科事典をより使いやすくするために、印刷物の代わりに機械的な仕掛けを使おうという考え方のはじまりは、H・G・ウェルズの短編小説『世界の頭脳』（1937年）やヴァネヴァー・ブッシュのマイクロフィルムを使った未来のシステムMemex（論文"As We May Think"（1945年））に見ることができる。

インターネットを使ってフリーな百科事典を作ろうという試みは1990年代の初めには登場している。そのひとつとして、古い印刷物の百科事典をデジタル化しようというプロジェクトが挙げられる。1995年の1月、プロジェクト・グーテンベルクは1911年に出版されたブリタニカ百科事典の 11 版を ASCII テキストにするという活動を開始した。しかし、第一巻をデジタル化したあと、方針の不一致から活動は中断した。2002年に、28 巻全ての ASCII テキストは他から 1911encyclopedia で公開された。同様の試みとして、イーストン聖書辞典(1897年)が Christian Classics Ethereal Library においてデジタル化されている。

他の、よりウィキペディアに近い活動として、自発的な参加によって新しくフリーな情報源を作り上げようというものがある。1991年、usenet の alt.fan.douglas-adams ニュースグループの参加者達がダグラス・アダムスの著作の中に登場する架空の百科事典銀河ヒッチハイク・ガイドを実際に作ろうと活動を開始し、これはいわゆる Project Galactic Guide へと発展した。このプロジェクトは当初は現実の物事だけを記載するようにしていたが、後に空想上の事柄なども収録するようになった。Project Galactic Guide は 1,700 以上の記事を保有しているが、2000年以降記事の追加は停止状態にある。

1993年には、インターペディアと呼ばれる計画が議論された。これはインターネット上に、誰もが参加できる百科事典を作ろうとするものであった。これは、ウェブの爆発的な成長と、精度の高い検索エンジンの登場のため、実行に移されないままに終わった。

姉妹プロジェクト

Wikipedia:ウィキメディア・プロジェクトも参照

2005年7月現在、ウィキペディアは次の姉妹プロジェクトを持っている。日本語コンテンツを持つプロジェクトには^*を冠した（運営文書を除く）。

• ウィクショナリー^* フリーの辞書プロジェクト
• ウィキブックス^* フリーの教科書プロジェクト
• ウィキクォート^* フリーの引用の百科事典
• ウィキソース^* パブリックドメインかGFDLで提供された様々な言語のソーステキストの倉庫
• ウィキメディア・コモンズ フリーである画像・音声などの共用資源。パブリックドメインGFDLだけでなく、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスなど、商用利用を許すフリーライセンスによるデータの受け入れも行なっている。
• ウィキスピーシーズ フリーの生物種データベース
• ウィキニュース^* フリーのニュースサイト

類似のプロジェクト

ウィキペディアと比較されるものには、以下のような共同作業プロジェクトがある。

• Nupedia は、専門家の査読制度に基づく百科事典プロジェクト。ウィキペディアはここから生まれた。2003年3月現在、プロジェクトは中断しており、成果がウィキペディアに取り込まれている最中である。
• Everything2 はより広い分野をカバーしているハイパーテキスト型のエッセイ集で、百科事典の構築を目指すものではない。また、Everithing2 のコンテンツはコピーレフトライセンスを使用していない。
• H2G2, Douglas Adams's の The Hitchhiker's Guide to the Galaxy からアイデアを得た、皮肉的な内容の記事で構成された百科事典。
• スカラーペディアは、2006年にスタートした査読制度つきのオンライン百科事典プロジェクト。執筆はすべて実名による。現在計算神経科学、力学系、コンピュータ知能の三つの分野を対象としており、各分野の第一線の研究者が執筆者として参加している。2007年4月現在、記事数は87本。
• Citizendiumは、2007年3月27日に設立したオンライン百科事典プロジェクト。記事の信憑性という問題を解決する狙いとして、執筆者は履歴審査を伴う実名登録が必要、管理者は25歳以上限定など、記事の質を高めるための制約を課している。

データベースのダウンロード

ウィキペディアで公開されている記事を何かの目的でウィキペディア以外の場所で利用したい場合にはどのような目的であれ、GFDL の条件に則っているならいつでも全ての記事を収録した最新版をデータベースからダウンロードすることができる。より詳細な説明はWikipedia:データベースダウンロードのページにある。

パロディサイト

• アンサイクロペディア - 2005年1月に英語版が、「wiki形式によるSPOV（風刺的な観点）を提供」するという非公式な目的のために開始された。ウィキペディアのパロディサイトである。
• モナペディア - 2007年に「2chのwikipedia」として発足したサイト。
• Wookieepedia（ウーキーペディア）- 『スター・ウォーズ』版のオンライン百科事典。

脚注